「ビットコイン(bitcoin)」は、インターネット上で取引されている仮想通貨の一つです。

「日本円」や「米ドル」などの現金通貨は、紙幣と硬貨などのように手に取れる現物があるのに対して、ビットコイン(bitcoin)などは現物がない通貨なので「仮想通貨」と呼ばれています。

日本では「仮想通貨」と表現されることが多いですが、海外では「Crypto Currency(クリプトカレンシー)」と呼ばれ、「Crypto=暗号」「Currency=通貨」なので「暗号通貨」と表現されます。

世界初の仮想通貨ビットコイン(bitcoin)

ビットコイン(bitcoin)は、世界で初めて作られた仮想通貨です。

2018年2月現在、約1,400種類の仮想通貨が作られていると言われていますが、仮想通貨はビットコインから始まったのです。仮想通貨の世界の中で、時価総額の約50%を占めているのがビットコインです。

ビットコインの価格と特徴(2018年2月時点)

時価総額:1位
時価総額:約32兆1,700億円
通貨単位:BTC
1BTC=約900,000円

仮想通貨はインターネットに繋がる環境があれば、仮想通貨の取引所内で現実のお金と取引したり、店舗のWebサイトで決済したりすることができ、送金などの手段としても使うことができます。

特徴の一つに、インターネットが世界中の誰にでも、安く、素早く送金できるメリットがあり、支払いや送金に適した通貨です。

仮想通貨とは?

ビットコインなど仮想通貨は、現金とは違ったデジタルの通貨です。
特定の国に管理されず、世界中で通用する国際通貨でもあります。誰かが「一元管理」しているのではなく、世界中のユーザーの手で運用される「分散型通貨」です。

それぞれの意味を分かりやすく説明していきましょう。

現実に存在しないデータとしてのお金

現金と言われて、まず思いつくのは1万円札や500円玉などでしょう。
日本円や米ドルは、現実に存在する紙幣やコインとして目で見て手で触ることができますし、財布に入れて持ち運ぶことができます。

一方、仮想通貨のビットコインは、実体がないデータでバーチャルなお金なので、手で触ることができません。持ち運びはウォレットと呼ばれる専用の財布に入れて行います。ウォレットも、バーチャルな財布ですが、スマホにウォレットのアプリを入れておけば、すぐに使えます。
現実世界で利用できる店舗が限られていますが、ビッグカメラなどのショッピング施設での利用ができるようになっていて、今後も利用できるサービスや店舗が広がる可能性があります。

持ち運び自由なデジタル通貨

自分が持っている1万円札などの現金は、銀行に預けることができます。
銀行に預けられた現金は、銀行の金庫に保管されるわけではなく、他の人や企業に貸し出されたり、運用に回されたりしながら、リアルタイムで形が変わります。

こう考えると、預金通帳に記載された自分が預金した金額は、帳簿上の数字であり、ただの電子データです。銀行預金は、自由に引き出すことができるので、ATMで現金として引き出すことで、電子データからリアルな現金に形を変えます。
その意味で、銀行に預けられた預金は現金よりも、デジタルに管理された通貨とも考えられます。

仮想通貨の管理について

日本では日本円で支払いが行われ、アメリカでは米ドルで、支払いが行われます。
各国の通貨はその通貨を発行する国によって管理されていますす。

日本では日本銀行、アメリカのFRB連邦準備制度理事会、欧州のECB欧州中央銀行などの各国の中央銀行は、通貨を発行して発行済みの通貨の量をコントロールしながら、金利や景気に影響を与えています。

ビットコインは、特定の国や中央銀行のような組織が発行・管理された通貨ではありません。

特定の国によって発行・管理されていないビットコインは、代わりにネットワークに参加しているユーザーが主体となって、自分たちの手でしくみを支えています。

世界中に張り巡らされたネットワーク上で、365日絶えることなく行われている仮想通貨の取引を、多くのユーザー同士がお互いに承認し合うことで、通貨のやり取りである取引の正しさ確認して担保しているのです。

その取引や承認作業を支えるのが、P2Pネットワークによる分散処理システムです。
通貨の取引や作業を中央サーバーで集中的に処理しているのではなく、ネットワーク上に繋がれた世界中のコンピューターが、取引の正しさを承認するための計算を行うために動いています。

国や企業が一元的に管理するのではなく、参加しているメンバー間の相互の承認によって管理されているので、国の規制やしがらみがない通貨といえます。

ビットコインは暗号署名入り

今、手元にある1万円に名前を書いても、1万円札そのものは自分のものにはなりません。
持っている間だけ、1万円の価値を所有しているだけなのです。万が一、その1万円を落として、誰かに使われてしまっても、自分の物だから返してという事ができません。

暗号通貨などのビットコインは、電子署名という暗号技術によって管理されています。現在の所有者に無断で、決済したり送金したりできないようなしくみになっています。

太郎くんが所有する「1ビットコイン(BTC)」は、太郎くんの許可なく、花子さんのものにすることができません。また、ビットコインには過去の全ての取引と所有者の名前が記録されています。

この1BTCは、太郎くんが持っていて、次に花子さんに送られ、、今は優子さんが所有しているという、所有者の履歴がわかるしくみになっています。

つまり、ビットコインがどういう取引で現在に至ったのか、全てをさかのぼって確認することができるのです。仮想通貨が広がり始めた頃は、不正取引やマネーロンダリングが行われるのではということが話題になりましたが、ビットコインなど仮想通貨は逆に不正に悪用されにくい通貨なのです。

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仮想通貨の種類

ビットコインは、世界で初めて作られた仮想通貨です。仮想通貨はビットコインだけではなく、他にも多くの種類が存在しています。

2009年の1月に初めてビットコインの取引が行われ、画期的なシステムに賛同した人たちが、ブロックチェーンなどの技術を駆使して新たな仮想通貨を作り、今も続々と新しい仮想通貨が誕生し続けています。

2018年2月現在は、1,500種類以上の仮想通貨が誕生しているといわれています。

ビットコイン以外の仮想通貨では、「ライトコイン」「イーサリアム」「リップル」「ネム」などが有名で、それらは総称して「アルトコイン」と呼ばれています。

ビットコインは世界で初めて作られた仮想通貨であり時価総額・取引回数などが最も多い仮想通貨なので、仮想通貨の代表として認知されています。すべての仮想通貨の時価総額の半分近くをビットコインが占めているので、「仮想通貨=ビットコイン」と解釈される事があります。

仮想通貨の種類と時価総額

順位 仮想通貨名 読み方 表示 1通貨の金額 時価総額
1 Bitcoin ビットコイン BTC 828,098円 約14兆9496億円
2 Ethereum イーサリアム ETH 84,200円 約8兆7817億円
3 Ripple リップル XRP 81.33円 約3兆3892億円
3 Bitcoin Cash ビットコインキャッシュ BCH 104,071円 約2兆689億円
5 Cardano カルダノ(エイダ) ADA 39円 約1兆169億円

(2018年2月6日現在)

仮想通貨と電子マネーの違い

インターネット上で決済できると聞くと、電子マネーやクレジットカードと同じ種類と考える人もいるかと思いすが、しくみや性質が大きく異なっています。

仮想通貨は誰でも自由に発行できるのに通貨ですが、SuicaやEdyなどの電子マネーは、特定の企業や機関が発行して、ユーザーは発行されたカードに円を入金(チャージ)します。
電子マネーは、カードに現金をチャージすることで、現金の代わりに決済を行うシステムです。日本円で支払ったことに変わりがなく、チャージした日本円の価値が変わることもありません。

仮想通貨は、ネット上で管理されているデータです。
紙幣や硬貨などの現物がありませんが、通貨そのものなので、現実のお金を仮想通貨に換金して使います。「日本円」を「米ドル」に交換する外貨両替と同様に、「円」を「ビットコイン(BTC)」交換します。
交換の際には為替と同じようにレートによって価値が変わり、円高や円安と同じように交換する際の価値が変動します。

また、ビットコインを誰に送ったり渡したり、他の通貨や現金に交換することができますが、電子マネーはユーザーから発行元の企業への支払いの一方通行しか決済できません。

電子マネーはクローズドなシステム、ビットコインはオープンなシステムということが言えます。

なお、suicaは2003年6月に英国の評価認証機関により、情報セキュリティが「一般的に商用製品としては非常に高い基準に該当するレベル(EAL4)である」との評価認証を取得していて、信頼性が国際的にも証明された、セキュリティに優れた金融システムです。

EAL とは、Evaluation Assurance Level の略で、日本語では「評価保証レベル」となります。
保証の信頼度を示していて、EAL1 から EAL7の7段階のレベルで定義されています。
現状では、商用製品やシステムが備えるべき保証レベルはEAL1からEAL までであり、EAL 以上は軍用あるいはそれに準ずる用途向きです。したがって、一般的にEAL4は商用製品としては非常に高い保証レベルであると言えます。

普段何気なく使っているsuicaですが、これを踏まえるとすごい安全性です。

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ビットコインはデータです

ざっくり言うと、ビットコインはお金としてつかえるデータです。通貨の機能があるデータです。
通貨としての価値や機能を持っていて、ビットコインを使って商品やサービスを購入することができます。
仮想通貨や暗号通貨と呼ばれているように、データ内に存在する実体を持たない通貨です。通貨であることや価値の存在や証明はデータ内でのみ行われるので、不安になる方も多くいるでしょう。
しかし、「ブロックチェーン」という最新のテクノロジーによって、改ざんされたり、勝手になくなったりすることのない、安全な通貨として流通が始まっています。

ビットコインと法定通貨

そもそも通貨とは?

ビットコインは日本円や米ドルなどの法定通貨と同じく、通貨として利用できると説明しましたが、仮想通貨と法定通貨の違いは現物があるかないかという他にも違いがあります。

仮想通貨と法定通貨の違いを理解するためには、まずは通貨とは何かという事をしておく必要があります。

通貨は、信用という保証があることで成り立っています。
例えば一万円札の造幣に必要なコストは数十円です。なぜ数十円の価値しかない紙切れを、みんなが一万円という価値がある物と思っているのでしょうか。
それは、一万円札を発行している日本という国が「一万円札には一万円分の価値がある物」として認めているからです。
国から認めていることで、一万円を使っている人々は、ただの紙切れである一万円札を一万円の価値があるものだとして信用して使っています。
国内だけではなく海外でも、その国が信用できる国であれば、一万円としての価値を認めて、それに見合った貨幣として交換することができます。

法定通貨とは、国の信用の元に発行されて、大くの人が国の信用を信じて価値を認めることで成立している、お金のしくみのことなのです。

ビットコインと法定通貨の違い

日本円や米ドルなどの法定通貨とビットコインなどの仮想通貨の大きな違いは「管理者(発行元)」が存在しているか、存在していないかです。

法定通貨の「日本円」は国の管理の元で日本銀行がお札や硬貨を発行して、通貨を管理しています。通貨の発行量などは国の機関である政府が調整し、日本円を管理しているのは「日本という国」です。

一方、仮想通貨であるビットコインは「管理者」が存在していません。

ビットコインの発行量は、設計段階でシステムによって発行量が決められていて、発行の調整が行われず、ビットコインを管理するための組織が存在しません。

ビットコインには、アメリカの非営利団体「ビットコイン財団」という組織があります。
この組織は「世界中のユーザーの利益のため、暗号通貨ビットコインの使用を標準化・保護・促進する」という使命のもと、始められました。しかし、ビットコインを管理しているのではなく、あくまでビットコインを正常に機能させるサポートをする立場で、管理者としての機能はありません。

だれがビットコインの管理者なのか

ビットコインの管理者を求めた場合、それはビットコインを利用するユーザーという事になります。

ビットコインは「マイナー」と呼ばれる人たちが、新しいビットコインを発行するための作業をネット上で行っています。これを「マイニング」と呼びます。マイニングは国などの機関ではなく、一般の個人や法人が、高性能なコンピューターを用いて作業を行っています。

マイニング(採掘)は、ネット上に繋がらた不特定多数のコンピューターに複雑な計算を行い、最も早く計算を解いたコンピューターが、新規に発行されるビットコインをもらえる仕組みになっています。

マイナーは、新しいビットコインを発掘すると報酬がもらえるので、こぞってマイニングに参加しています。

マイニングは1人で行っているわけではなく、10分ごとに世界中のマイナーが参加して、早い者勝ちのレース形式で行われています。レースの勝者だけがビットコインを堀り当てることができます。

1番になれなかった2番手以降の人たちは、情報のやり取りが正しいかいいかどうかを確かめます。

マイニングの報酬はビットコインで受け取ります。このしくみを「プルーフ・オブ・ワーク」と呼びます。

発行されたビットコインを管理・利用するのはユーザーです。ビットコインはユーザーがお互いの取引を監視・証明しながら成り立つシステムです。なので、管理者を決めるとすると、それはユーザーという意味になります。

不正や改ざんが行われにくいしくみ

仮想通貨は管理者がいないことによって、不正が起こりづらいメリットがあります。

一括で集中して管理する組織があると、不正行為が行われる可能性があります。また、管理を一つの組織で行っていると不正を発見する事も難しい場合があります。
しかし、ビットコインの場合はユーザー同士がネット上で監視し合っているので、一人が不正を行おうとしても、その他世界中のユーザーに知れ渡ってしまうので、不正が成立しないシステムになっています。

不正が行われる可能性はゼロではありませんが、一括集中の管理体制よりも不正に対するのリスクが低くなっています。

仮想通貨と法定通貨の発行数の違い

ビットコインと法定通貨は、「発行元」の他に「発行上限枚数」にも違いがあります。

法定通貨はその国の中央銀行や政府が発行するのに対して、ビットコインは不特定多数のユーザーがマイニングによって通貨を発行をします。

マイニングよって発行されるビットコインは、法定通貨とは違って発行上限が決まっています。
また、1回のマイニングでの発行される通貨の数も決まっています。さらに、短期間での発行によるインフレにより、ビットコインの価値が落ちてしまう事態を避けるために、4年に1度、マイニングによる発行数が半減するようにあらかじめ設計されています。

上限数は2,100万枚となっており、上限に達した場合ビットコインはそれ以上発行されなくなります。

ビットコインは仮想通貨であり、データで構成されている通貨です。データなのでいくらでも無限に発行できると考える方もいるでしょう。

しかし、この発行枚数の上限があるために、ビットコインはその希少性が担保され、通貨としての価値を持つことができているのです。

同じ様なしくみが「金」の存在です。金の価値が認められているのは理由は、地球上で発掘可能な資源の量に限りがあるからです。今現在、金を人工的に作ることは不可能です。地球上に存在する「金」 には、量に限界があるので、価値のある存在となっています。
もし金が無限に作られるようになった場合、価値はなくなってしまうでしょう。

同様に、ビットコインも金と同じく発行上限が決められているため、発行される量に限りがあるので、価値があるものとして扱われるのです。

いつまでに何枚発行されるのか

ビットコインは、公開された2009年から毎日約10分ごとに発行されていて、合計で「2,100万」のビットコインが上限と決まっています。

すべてのビットコインが発行されるのが2140年頃の予定で、2033年には99%のビットコインが発行され、残り1%は約108年かけて発行される見込みです。

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ビットコインの仕組み

ブロックチェーンとは?

仮想通貨を理解する為には、ブロックチェーンのしくみを理解する必要があります。
分かりやすく簡単に説明していきましょう。

ブロックチェーンとは分散型台帳技術のことで、発行されたビットコインの現在までの取引履歴がデータとして全て記憶されています。
数百から数千個からなるビットコインの取引記録(=トランザクション)をまとめたブロックを、ネットワークでつながったみんなで手分けして承認しながら、1本のチェーン(=鎖)の形で共有して保管していきます。

この取引履歴を保存しているのは特定の機関でなく、ネットワークに参加している世界中に分散されたコンピューターです。この取引履歴(=トランザクション)をブロックにして、後から次々と鎖のように繋ぎ合わせていくのでブロックチェーンと呼ばれています。

前のブロックに新しい取引を継ぎ足ししていくことで、過去の履歴を変更したり改ざんしたりすることが難しくなります。

開発者サトシ・ナカモトって誰?

ビットコインを開発したのが「Satoshi Nakamoto(サトシ・ナカモト)」と呼ばれている人ですが、どこの誰なのかを特定できていない謎の人物です。

2008年に「Bitcoin:A Peer-to-Peer Electronic Cash System」というビットコインの論文をインターネット上に発表していますが、「Satoshi Nakamoto」が、個人名なのか組織名なのか、性別、年齢、国籍、すべて不明が不明なのです。

同じチェーンを世界中に分散して管理

ブロックチェーンは、管理者のサーバーで一元管理されているのではなく、世界中に散らばった複数のコンピューターに全く同じデータが分散されて保管されています。

中心の国や企業が管理運営するクライアントサーバー方式ではなく、個々のユーザー同士がネットワークで繋がって、直接データをやりとりするP2P方式を採用しているのです。

ブロックチェーンを分散型台帳と呼んでいるのは、P2Pネットワークで管理されている取引記録の台帳だからなのです。

P2Pネットワークとは?

多くのネットワークシステムは、中央サーバーにデータベースを作成して、そこにみんながアクセスしてサービスを利用するしくみになっています。

P2Pネットワークは、インターネットに接続されたコンピューター同士を直接つないでデータを送受信する技術です。身近なところでは、無料通話アプリのSkype、メッセージアプリのLINE、ファイル共有ソフトのNapsterやウィニーで利用されています。

ビットコインは過去の全ての取引記録を1箇所にまとめて記録しているのではなく、世界中につながった不特定多数のコンピューターが同じ取引記録をバラバラにして保存することで、誰か1人が勝手に改ざんできないように、ネットワークのみんなで相互にチェックして安全性を確保しています。

仮想通貨の全ての取引はオープンになっていて「花子さんから太郎くんへ1BTC移動した。」という情報は、ビットコインにデータとして記録されていて、誰でも記録が見られるようになっています。

履歴を誰でも見られるという事は、不正操作や改ざん、コピーしたとしてもすぐに見つかってしまうということです。
ネットワークに参加しているメンバーが、その取引を承認しない限り実行されないという点が、不正防止のポイントになっています。

ビットコインの取引は、1個ずつ個別に承認しないで、数百から数千個の取引をまとめて承認しています。
それは、同じブロックチェーンをネットワークにつながった複数のコンピューターがそれぞれ保存している為ですです。
取引が行われるたびに、毎秒数十から数百回に渡ってネットワークにつながるすべてのコンピューターを同時に更新するのは、物理的に不可能なので、10分ごとにまとめて承認しているのです。

ビットコインの安全性

ブロックチェーンはコピーや改ざんがほぼ不可能

ビットコインはブロックチェーン技術を使って、コピーや改ざんできないしくみになっています。

ブロックチェーンは過去の全ての取引が記録された1本の鎖=チェーンのことです。

チェーンを順にたどっていくと、初めて作られたビットコインの最初の取引から、今日現在に至るまでの全ての取引が記録されています。最新の取引記録は10分ごとに1つのブロックにまとめられて、ブロックチェーンの最後尾に追加されます。この時、それぞれの取引が正しく行われたのかを、みんなでチェックするしくみになっています。

ブロックチェーンは「たった1本の鎖で、一方向にしか進まない不可逆性がある。」という特徴があるので、、コピーや改ざんなどの不正防止に重要な意味を持っています。

ビットコインの全ての取引は1本のチェーンに記録されていますが、このチェーンはどこか1箇所のサーバーに保管されているわけではなく、P2Pネットワークで全く同じチェーンが保管されています。

誰かが勝手にコピーしたり改ざんしたりすると、その人のチェーンだけが他の人とは別のものになってしまいますので、簡単にばれてしまう、そのような不正に操作されたチェーンは誰も承認してくれません。

ビットコインは民主的なお金といわれています。
ネットワークに繋がった、ユーザーがお互いに承認しあって初めて取引が成立するので、悪意のある操作や不正が承認される事がほとんどないのです。

ブロックチェーンは一方向にしか流れないので、過去にさかのぼって改ざんすることは物理的にもできません。仮に過去の分から修正を加えようとすると、それ以降の全てのブロックを書き換えなければいけないので、改ざんは事実上不可能なシステムになっています。

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ビットコインの入手方法

ビットコインを所持するにはいくつかの方法があります。

1.仮想通貨取引所でビットコインを入手する

仮想通貨取引所は、仮想通貨の販売や仲介を行っている会社です。取引所から直接購入したり、仮想通貨をすでに持っている人が売りにだしている通貨を購入したりすることができます。

仮想通貨取引所には「取引所」と「販売所」があり、入手する方法が違います。

取引所=業者が売買取引の場所を提供。ユーザー同士で売買します。

販売所=業者が仕入れた仮想通貨を購入する。店頭販売と同じしくみです。

インターネット上で仮想通貨の売買取引を行っているサービスです。ビットコインを所持している人の多くの人が、取引所を通じてビットコインを入手しています。

取引所で手に入れるメリットは、すぐに仮想通貨を入手できることです。仮想通貨は相場の変動が激しく、売買のタイミングが良ければ大きな利益になりますが、逆にタイミングを間違うと大きな損失になることがあります。なので、簡単に売買できるというのは大きなポイントです。

取引所で、365日24時間、休むことなく取引が行われていて、いつでも売買できるので、仮想通貨のトレードを目的とした多くの人が、取引所を利用しています。

日本で有名な取引所に「bitFlyer」や「Zaif」があります。

登録番号
仮想通貨交換業者名
取引所名
関東財務局長
第00002号
QUOINE株式会社
QUOINEX
関東財務局長
第00003号
株式会社bitFlyer
関東財務局長
第00004号
ビットバンク株式会社
bitbank
関東財務局長
第00006号
GMOコイン株式会社
関東財務局長
第00007号
ビットトレード株式会社
BitTrade
関東財務局長
第00008号
BTCボックス株式会社
BTCBOX
関東財務局長
第00009号
株式会社ビットポイントジャパン
BITPoint
関東財務局長
第00010号
株式会社DMM Bitcoin
DMM Bitcoin
近畿財務局長
第00002号
テックビューロ株式会社
※2018年2月1日時点

2.ビットコインATMで購入する

実際に足を運んでビットコインが購入できるのがビットコインATMです。

ビットコインATMは日本には数十箇所しかありませんが、日本円を入れるとそれに応じた額のビットコインを入手することができます。

ビットコインATMからビットコインを購入する際は、自分でビットコインを管理する必要があるので「ウォレット」という、現金で言う財布の役割を果たすサービスやアプリを利用してビットコインを保管します。

自分のウォレットでビットコインを管理すると、ハッキングなどの盗難被害を受けにくいメリットがあります。多額のビットコインを保有する場合は、自分のウォレットに入れて管理すると安全です。

3.ビットコインを持っている人からもらう

サービスや商品などの対価で現金をもらうことがありますが、その現金の代わりにビットコインをもらうという事もできます。ビットコインはデータですので、ネットワークにつながって情報のやり取りができる環境があれば、手軽に取引ができます。

すでにビットコインを持っている人から送金してもらったり、ポイントサイトなどの報酬をビットコインでもらったりするサービスもあります。

4.マイニングの報酬としてビットコインをもらう

ビットコインはマイニングによって新しいブロックが承認・生成されます。そのマイニングで新たなブロックを作られた報酬としてビットコインをもらうことができます。

ビットコインのマイニングを行うには、高性能のパソコンとマイニングに必要な装置を用意する必要があります。また、マイニングにはかなりの電力を消費するので電気代もかかります。

以前は、家庭用のPCでもマイニングが行えたようですが、今では企業規模で行われているので、現状では、一個人で行うことは不可能な方法となっています。

ビットコインの保管方法

ビットコインはウォレットで管理

ビットコインは、ウォレットと呼ばれるシステムで保管されます。ウォレットにはPCウォレットやスマホウォレットのアプリなどがあります。
ウォレットは現金を入れておく財布というより、ネット銀行の預金口座に近いしくみです。

口座にある仮想通貨の残高の範囲内で送金できて、誰からても送金してもらうことができます。
何か買い物をして代金を支払うときは、デビットカードのように口座から直接支払われる形になります。

現金が入っている財布と違って、ウォレットにはビットコインそのものが入っているわけではないので、ウォレットアプリの入ったスマホをなくしてしまってもビットコインがなくなることはありません。
あくまでビットコインはネットワーク上に存在しているデータなのです。。

ビットコインは複数のアドレスで管理できる

ビットコインのウォレットがネット銀行の口座と違うのは、送金振込先の口座番号のしくみです。

銀行口座は、1人につき一つの決まった口座番号を持っていて、振込先は毎回同じ口座番号になります。
例えば、「住信SBIネット銀行 イチゴ支店 普通口座番号 ○○○○○○○」などと決まった番号があります。

ビットコインの場合は、一つのウォレットに対して、送金先であるビットコインアドレスが無数に発行できるので、毎回違うアドレスを発行して送金してもらうのが一般的です。一つのウォレットの中に複数のアドレスがある状態です。

ネット銀行に例えると、一つのIDを作ることで、複数の口座を作ることができて、花子さんからの送金用、太郎君からの送金用など、用途に分けて使い分けることができます。

ビットコインの使い道

1.投資対象としてのビットコイン

価格変動の幅が大きく、2016年から2017年のような急激な成長を期待している人は、ビットコインを投資対象として魅力を感じている人も多いでしょう。

ビットコインの投資は、口座開設や売買手続きも簡単で、FXと同じような手軽さで投資をはじめることができます。簡単に始められますが、勝てるとは限りませんので注意しましょう。

ビットコインは、日本円や米ドルと同じように、円やドルを支払ってビットコイン買ったり、ビットコイン売って、円やドルを手に入れることができます。

ビットコインの売買は「いくらで買いたい」という人と、「いくらで売りたい」という人が、うまくマッチングすると取引が成立する相対取引です。

仮想通貨取引所で売買が可能

ビットコインを買いたい人と売りたい人をマッチングさせる場所が、仮想通貨取引所です。

仮想通貨取引所は、主に取引の場所を提供して仲介するだけで、価格を決めるのはマーケットに参加しているそれそれのユーザーです。価格は株式と同じように「板」で表示されて、他の人たちがいくらで売買しているか、現在の取引価格がリアルタイムで表示されるので、その価格で売買することができます。

ビットコインの価格は常に変動しているので、FXや株と同じように、「下がったときに買って上がった時に売る。」ことで、その差額が儲けになります。この利益をキャピタルゲインと呼びます。

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レバレッジ取引ができる

ビットコイン投資は、個人が円やドル、ユーロを売買できるFX(外国為替証拠金取引)に似ています。

ビットコイン投資も、FXと同じく預けた資金を証拠金として、その何倍かの資金を借り入れる形で、レバレッジ取引を行うことができます。

例えば、レバレッジが最大5倍であれば、10万円を証拠金として入金すると最大50万円分のビットコインの取引が出来るということです。

相場が予想したとおりに動けば、レバレッジをかけた分だけ大きな利益になりますが、相場が逆に動いてしまった場合には、レバレッジの分だけ大きな損失になります。

20万円の証拠品でレバレッジ5倍であれば、最大100万円分の取引ができます。
少ない資金で大きな取引ができるのが証拠金取引のメリットですが、予想に反して相場が急激な変動をすると、証拠金が足りなくなるケースがあります。その場合、指定の期日まで追加の証拠金を入金しなければ強制的にロスカットされ、それ以上に損失が膨らまないようになっています。

しかし、ロスカットが発生するような大きな相場の変動が合った場合、取引所には大人数のアクセスが集中してしまい、取引しているサーバーが荷重な負荷に耐えられずにダウンする可能性もあります。その場合、ロスカットの歯止めが効かずに、多大な損失を負ってしまう可能性もあるのです。

まさに、ハイリスク・ハイリターンな投資手法といえるでしょう。

ビットコイン価格の決まり方

外国為替は、買いたい人と売りたい人の需要と供給のバランスで価格が決まりますが、ビットコインも同じようなしくみで価格が決まります。

ユーザーの需要と供給の他に、以下のような変動要因が考えられます。

各国の仮想通貨に対する規制、ハッキングなどの不正行為、開発者コミュニティーの存在、国の通貨危機、4年に一度の半減期

株式市場外国為替市場などの市場は、投資家の先読み合戦によって価格が決まるように、ビットコイン価格もビットコインを売買する人たちの将来の読み合いによって決まります。

経済状況が投資家の読み通りであれば、その変化は織り込み済みなのでトレンドに大きな変化はありません。
価格が大きく変化するのは、投資家の読みが外れた時です。予想に反して、経済指標が悪い発表があったり、業績が悪化していたりすると価格は下落しますし、その逆に予想外に成長率が上がったり、業績が良かったりすると価格が上昇します。

ドル/円相場に影響を与えるのは米国の雇用統計や日本のGDPなどの基礎的な情報や、通貨を管理している国の政府要人の発言などがあげられます。

ビットコインは中央で管理している組織がないので、外国為替とは違った要因で動く傾向があります。

各国の規制の影響

ビットコインはある特定の国や機関のコントロールを受けない自由な通貨です。
しかし、世界中で流通して使われるためには、各国の金融のルールが適用されます。ビットコインを通貨として認めるか。税金のしくみはどうするのか。個人情報はどう管理するのか。金額やレバレッジなど取引に制限を設けるのか。など、ビットコインの取り扱いは国ごとに違うので、新しいルールが発表されることでビットコインの価格は影響を受けます。

開発者コミュニティーの存在

ビットコインの基礎技術のブロックチェーンまだ使われ始めたばかりなので、システム上の欠陥が見つかったり、新しい技術が追加されたりします。そういった技術の改善が行われることで、マーケットが反応するケースもあります

また、ビットコインの関係者が集まるビットコイン・カンファレンスなどでは、ビットコイン運営上のルール作りやテクノロジーの動向についての情報交換や議論が交わされています。
その中での出来事がニュースが価格の変動の要因になることがあります。

取引所へのハッキング

2014年に起きたマウントゴックス事件のように、取引所がハッキングされたというニュースが流れると、マーケットは大きく反応します。

2018年1月には、ビットコインの現物取引で日本No1の取引所だったコインチェックから、約580億円相当のNEMという仮想通貨がハッカーに盗まれる事件が発生しました。

有事の仮想通貨買い

続いて、いわゆるマクロ経済の影響です。
2013年のキプロスや2015年のギリシャのように国の財政が破綻し、デフォルトの危機が現実化すると現地通貨の価値が暴落するので、自分の資産を守りたい人たちがビットコインを買いに走ったりするのです。

自国の通貨を信用できなくなったときに、保有資産を米ドルに切り替えたり、ユーロ圏で債務危機が起きたときに比較的安全だとみられている日本円に買いが集中し、有事の円買いが起きるように、どこかの国で経済の先行きが不透明になったとき、ビットコインをはじめとした仮想通貨の価格が変動する可能性があるということです。

マイニング報酬の半減

ビットコインマイニングに対する報酬は、4年に1度の半減期が設けられています。

ビットコインの承認作業に対する報酬が半分になるしくみになっています。

ビットコインは10分おきに繰り広げられるマイニング競争によって、取引が正しく承認されることで信用が担保されています。競争で1位になった人だけが報酬を独り占めできるので、マイニング競争に参加するマイナーたちは承認競争にのめり込むのです。

そのマイニングの報酬が、2016年7月にそれまでの25BTCから、半分の12.5BTCに減らされました。

これは、コンピューターの処理能力は時間とともに開発が進みスペックが向上する(=これをムーアの法則といいます)ので、複雑な処理や計算を行うくマイニングにかかるコストが、そのスペック向上に応じて減っていくと考えられるからです。

報酬が半分になってしまうとマイナーがマイニングを続ける意欲が減ってしまう可能性があります。
そうしたマイナーの動向によっても、価格が変動する可能性があります。

2.ビットコインを送金手段として使うメリット

海外送金の手数料が安くなる

海外送金や海外決済の手段としてビットコインは優れています。
日本の銀行から外国に送金する場合、書類や確認が必要なので、手間も時間もかかり、手数料も割高になってしまいます。
ビットコインを活用して送金するだけで手数料がとても割安になります。

定期的に海外への送金が必要な場合

例えば日本に出稼ぎに来たフィリピンの人が、母国に送金するために銀行から送ると手数料が高く時間がかかります。
セブン銀行のシステムを利用すると、1万円で950円、5万円で1,500円、といった手数料がかかってしまいます。フィリピンでは5万円あれば、家族2~3人が1ヶ月暮らせる程の金額になるようです。
その家族のために、1ヶ月分の生活費として5万円を一回で送れば手数料は1,500円で済みます。
しかし、フィリピンの人たちはお金を貯める習慣がない方も多いようで、もらったらお金はすぐに使ってしまうとのことでう。
なので、仕送りをまとめて送っても数日で使ってしまうので、出稼ぎに来ている方々は週に一回などに分けて送金したいのです。しかし、1万円ずつに分けて送金すると950円×5回で4,750円の手数料がかかってしまいます。手数料だけで10%も取られる計算になります。

そこでビットコインを活用します。ビットコインであれば、手数料が安く瞬時に送金が完了します。
ビットフライヤーの送金手数料は、0.0015BTCになっています。

仮に、1BTCが100万円の場合では、100万円の送付で手数料が1,500円。1万円の送付では150円の計算になります。
銀行を使った送金よりも割安で送れるようになる見込みです。

しかし、ビットコインは、送金手数料が高い取引ほど優先して処理されるしくみになっています。
ビットコインへの投資が加熱して取引量が増えるにしたがって、未処理取引の量が増えてきており、速く送金するには、より多くの手数料が必要になってきています。

また、フィリピンの人達がビットコインを換金できる環境にあるかという問題や、ビットコインの価格変動が大きすぎて、保有している間に目減りしてしまうなどの問題もあります。

3.ビットコインで買い物

ビットコインを持っていれば、直接買い物をすることもできます。

お店でビットコインアドレスのQRコードを発行してもらって、コードをスマホで読み取り、利用代金を送金すると決済が完了します。日本国内でも少しずつですが利用できる店舗が増えています。

2017年末の時点では、大手家電量販店のビックカメラやDMM.comなど、約30万の店舗でビットコインでの支払いが可能にななっています。

スマホだけで支払い完了
ビットコインの支払いは、ウォレットと呼ばれる専用アプリで行います。

支払方法はビットコイン送金するのと全く同じ手順で、お店でビットコインアドレスのQRコードを発行してもらい、それをスマホで読み取って利用代金を送金するだけで完了します。
スマホさえ持っていれば、その場で支払いが完了します。
スマホはApple payやLINE Pay、suicaが支払いに対応しており、お金の支払いはすべてスマホにまとめることができつつあります。
スマホがあれば、現金やクレジットカードが必要のない、キャッシュレス時代が近づいているのかも知れません。

加熱する仮想通貨投資

仮想通貨投資とは、仮想通貨の価格の値動きを利用した投資方法で、FXや金の投資に似たような性質があります。2017年は、仮想通貨が投資や活用方法などで大きく注目され、価値が大きく高まりました。

ビットコインは2017年12月には、最高で1BTC=約200万円もの値がつけられました。2017年1月では1BTC=15万円だったので、1年で価格が約13倍になったことになります。

ビットコイン以外の仮想通貨のアルトコインでは、価格が約40倍以上になったコインもあり、数十万円で仮想通貨投資をはじめた人が、数ヶ月で数百万~数千万円にまで資産を増やしたと話もあります。
1億円以上の利益を上げた人々は「億り人」と呼ばれています。

ただし、ビットコインは「投資」というよりも「投機」に近いという金融・経済評論家もいます。
儲かる話ばかりではなく、損失を被った話も同数あるのがビットコイン投資です。

必ず余剰資金で行うことが大切です。

投資をはじめる際には十分にメリットやデメリット、リスクを確認しておきましょう。

トレードの基本はFXと同じ

仮想通貨投資は為替を売買するFXなどと同じしくみです。
仮想通貨の価格は日々変動するので、安い価格で購入して、価格が上がってきたら売却して利益を確定します。逆に、買った価格よりも安く売らなけらばならなくなった場合は損失となります。
FXのようにレバレッジをかけた取引も可能です。

2017年のように、急激に価格を上げたビットコインですが、上がることもあれば当然下がることもあります。
2017年12月16日に約220万をつけていたビットコインですが、2018年1月31日には、約110万円と50%も値下がりをしてしまいました。

このボラティリティの高さが、ビットコイン投資の大きなメリットでもあり、大きなでマリットでもあります。
つまり、過疎通貨投資はハイリスク・ハイリターンの投資方法で、表現を変えるとギャンブルに近い投機的な投資とも言えます。

少額からの投資が可能で初心者も始めやすい

株式投資の場合は単元株といって1口100株のような単位で売買されています。
例えば、東京ディズニーランドで有名な運営会社のオリエンタルランドは1口100株で約100万円となっています。これをミニ株という10分の1の小口の単位で購入するとしても10万円かかります。

2017年12月のビットコインの価格が1BTCで約200万円を超えたということでニュースになりました。
BTCというのは、1株のようなビットコインの単位です。

ビットコインの購入には200万円が必要なのかと勘違いする方もいるかも知れませんが、実は、ビットコインは少額からでも購入することが可能なのです。

1BTCが200万円だからといって、200万円ないとビットコインを買う事ができない訳ではありません。

ビットコインの通貨単位である「1BTC」が200万円という価格になっているだけで、0.1BTC=20万円、0.01BTC=2万円など小数点以下の単位での購入が可能なのです。

ビットフライヤーのビットコイン取引所における最低取引単位は0.001BTCです。
1BTCが100万円の場合は、0.001BTC=1,000円から取引可能です。

最低購入単価が決められてい株式投資よりも、少ない金額で投資ができるのです。

仮想通貨投資の注意点

仮想通貨投資は良いことばかりではありません。注意点やデメリットも確認しましょう。

 

価格の変動が大きい

何度もお伝えしていますが、仮想通貨の価格は値動きが大きく激しい世界です。
価格が一気20%も上がったかと思えば、翌日には元の価格まで下がっている事も頻繁にあります。

これ以上は上がらないと思って、売ったコインが更に大きな値上がりをみせて失敗したと後悔するなど、値動きに一喜一憂していると、とても正常な精神状態でいれません。

もし、投資するのであれば生活資金とは関係のない余剰金で投資しましょう。
余裕がないお金ですると失った時のリスクが大きいですし、焦りから余計な売買をしてしまいます。

仮想通貨取引所のカウンターパーティリスク

カウンターパーティリスクとは、第三者によって自身が被害を受けることを意味し、取引所の不正、ハッキング被害などによって、自身のビットコインが消失する恐れがある可能性があります。

GOX(ゴックス)するとは?

2014年に仮想通貨取引所の最大手だったマウントゴックス(MTGOX)が突然破産して、預けていたユーザーのたビットコインを消失してしまうという一大事件になりました。

取引所を運営する会社が、詐欺的な運営を行っていたり、ハッカーによってハッキングを受けて仮想通貨を盗まれたりすると、突然取引所が閉鎖されることがあります。

この、マウントゴックスの事件以来、仮想通貨の世界の中では取引所が突然閉鎖したり、逃げ出したりすることをマウントゴックス(MtGOX)から文字かたとって、「ゴックス(GOX)する」と呼ぶようになりました。

セキュリティは厳重に

仮想通貨の取引は、インターネット上だけでできてしまうので、不正アクセスなどのハッキングには十分に注意する必要があります。

セキュリティを高めるためには、下記のような取り組みが必須といえます。

・取引所のIDやパスワードを使い回さない
・仮想通貨の購入、保管場所を分散させる
・取引所の2段階認証を設定する

取引所の手数料やスプレッドに注意

取引所からの購入する際には手数料に注意しましょう。
ポイントは、売買の手数料と売買時の通貨の価格差のスプレッドです。
取引所はこの手数料などによって利益を出しています。

仮想通貨投資の準備

仮想通貨投資をするためには、簡単ですがいくつかの準備が必要です。

仮想通貨を保有して取引を行うためには、仮想通貨取引所に口座を作って、購入したコインを保管するためのウォレットが必要です。

仮想通貨取引所で口座開設

仮想通貨を購入する最も簡単な方法は、仮想通貨取引所で口座を開設する事です。

取引所の口座開設は無料で出来ますが、開設するユーザーが急増しているので、手続きの承認に約2週間程度かかる可能性があります。

開設する取引会社は、日本で最大手のビットフライヤー、ザイフ、DMM bitcoinなど3社の口座開設をしおくといいでしょう。

1社だけに資金を集中して取引するのはセキュリティ面でもリスクがあるので、必ず分散させましょう。

コインチェックのような事件に巻き込まれると大変です。

ウォレットの作成

取引所に仮想通貨を保管して管理してもらうのはセキュリティ面から避けたいという方は、ウォレットを作成しておきましょう。

各取引所の中でもウォレットがあります。パソコンやスマホのアプリでも使うことができます。

また、物理的にネットから遮断するハードウォレットもあります。
Amazonなどで1万円程度で購入できるので、買ったまま長期間保存しておきたいと考えている方はこちらも便利です。
購入した仮想通貨を自分のウォレットに移動しておけば、ハッキングなど心配はなくなります。
ただし、紛失にはご注意ください。

仮想通貨取引所の紹介

仮想通貨取引所の「取引」について

仮想通貨取引所のサービス1つが仮想通貨の取引を行うことです。

ビットコインを買いたいと思った際、最も簡単なのは、すでにビットコインを持っている人から売ってもらう方法です。取引所ではビットコインを購入したい人と売却したい人をマッチングする場所を提供しています。

例えばビットコインを1BTC欲しいと思ったら、ビットコインを1BTC売りたいと思っている人にお願いする必要があります。取引所では、売りたい人と買いたい人のマッチングを行って、市場で取引されているビットコインの適正価格を自動で最適化して、スムーズな取引を行っています。

つまり、ユーザー同士でビットコインの売買を行っているのです。

取引所は1回の売買取引が行われるたびに手数料を徴収していて、それが取引所の利益となります。

仮想通貨取引所の「販売」について

仮想通貨取引所では、取引する以外にも仮想通貨を手に入れる方法があります。
それは仮想通貨取引所が保有しているビットコインを販売してもらって購入する方法です。

「取引」の場合はユーザー間で仮想通貨の売買を行いますが、「販売所」では取引所とユーザー間の取引になります。

取引所と販売所の違い

取引所と販売所の違いは、販売所の方がビットコインの購入価格が高い事です。

1BTCが販売所では100万円、取引所では92万円となっています。
1BTCを購入した場合、8万円程の違いがあります。

取引所を複数利用してリスク回避

それぞれの仮想通貨取引所によって、取引所や販売所の手数料が異なっています。
ですので、価格の状態やチャート変動に応じて複数の取引所を使い分けて利用することをおすすめします。

暴騰・暴落が起った際、ユーザーの数が少ない取引所では、売買が成立せずに取引ができなかったり、システムがダウンしてログインすらできなかったりするリスクを減らすことができ、安全に仮想通貨の取引を行うことができるのです。

仮想通貨取引所の選び方のポイント

仮想取引所を選ぶ際のポイントを紹介し、あわせてオススメの仮想通貨取引所を紹介します。

取引所を選ぶポイントは以下になります。

・安全性・セキュリティレベルの高さ
・手数料の安さ
・取引所の使いやすさ
・取り扱いコインの種類

2018年1月、大手仮想通貨取引所のコインチェックのシステムがハッキングされ、ユーザーから預かっていた約580憶円相当の仮想通貨NEMすべてが流出する事件が発生しました。
流出の原因のひとつがコインチェックの管理体制にあったようです。

通常、取引されずに保管しておく仮想通貨は、インターネットとは完全に切り離した「コールドウォレット」で管理する必要がありますが、コインチェックのNEM(ネム)はネインターネットに接続したままの「ホットウォレット」で管理していたのです。

仮想通貨取引所では、システムの強固さ、管理体制など、さまざまなセキュリティ体制をチェックしておきましょう。

確認すべきセキュリティ

コールドウォレット
預けられたビットコインなどがインターネットから遮断したコールドウォレットによって環境の複数箇所に保管される管理体制がとられているか。

マルチ・シグネチャ(複数署名)
通称マルチシグ。ビットコインを送付する際に複数の署名を必要としているか。

SSL通信
利用する取引所のWEBサイトがSSLによる暗号通信を行っている。WEBサイトのアドレスがhttpでなくhttpsとなっているかチェックしましょう。

資産の分別管理
預けられたビットコインなどの仮想通貨や日本円などの資産が、取引所保有の資産とは区分されて別の銀行や金融機関に保管しているかどうか。

二段階認証
取引所のWEBサイトで、スマホの認証アプリや電話のSMSやを使った二段階認証設定ができるか。
取引所にログインする際、IDとパスワードの他に認証アプリで表示される認証コードの入力が必要になるセキュリティーです。認証コードをもたない第三者の不正ログインを防ぐことができます。
ただし、スマホを紛失したり、破損したりすると自分もログインできなくなるので、注意しましょう。

手数料の安さ

投資においては、無駄なコストを下げることが重要です。。
取引所に入金・出金する際の手数料、仮想通貨売買取引に対する手数料などが発生します。

販売所から仮想通貨を購入する場合は手数料がかかりませんが、取引所で仮想通貨を売買する場合には手数料がかかります。

ビットコインを1回の取引で買ったまま長期で保存する場合は、売買手数料も1回しかかかりませんが、複数回に分けて購入したり、短期的な売買取引を何度も行う場合には、その都度手数料が発生しますので、なるべく手数料の安い取引所を選びましょう。

取引所の使いやすさ

仮想取引所の使いやすさも大切なポイントです。
WEBサイトの見やすさやユーザビリティー。スマホアプリは快適に操作出来るかなど、自分の感覚に合うか試してみましょう。
口座開設の分かりやすさ、入金、出金時のタイムラグなども各社で違いますのでチェックしておきましょう。

取り扱いコインの種類

仮想通貨=ビットコイン思っている方も多いですが。
仮想通貨はビットコインだけでなく、イーサリアムリップルモナコインなど数多くの通貨が存在しています。それらビットコイン以外の仮想通貨を総称してアルトコインと呼ばれています。

各取引所によって扱っている扱っているアルトコインの種類が違っています。
それぞれのアルトコインは作られた目的や価格、値動きなどが大きく異なる特徴を持っています。
取引してみたいアルトコインが、どの取引所で売買できるかも確認しましょう。

おすすめの仮想通貨取引所

ここは必ず開設すべきというおすすめの取引所3社をピックアップしました。

ビットフライヤー(bitFlyer)

bitFlyer ビットコインを始めるなら安心・安全な取引所で ・強固なセキュリティで不正ログインを防止
・大手一流企業が出資で、トップクラスの資本力
・取引量が多くビットコインの流動性が高い
・即座に送金できる完了するbitWire
・最大15倍のレバレッジ可能なビットコインFX

TVCMでもおなじみのビットコイン取引所のビットフライヤー(bitflyer)。

大手一流企業から出資を受けていて、運営体制と安心感はトップクラスの取引所です。

ビットコインでできるほとんどのサービスが取り揃えている業者なので、これからビットコイン投資を始める人にはおすすめの業者です。

ビットフライヤーは、ユーザー数やビットコインの取引量が多いので、通貨の流動性が高くなり、思ったような値段での売買が成立しやすいメリットがあります。

ビットフライヤーの詳細をチェック

仮想通貨交換業者登録 関東財務局長 第00003号
運営会社 株式会社bitFlyer
資本金 41億238万円(資本準備金含)
設立 2014年1月9日
取り扱い通貨 ビットコイン(BTC)
イーサリアム(ETH)
イーサリアム・クラシック(ETC)
ライトコイン(LTC)
ビットコイン・キャッシュ(BCH)
モナコイン(MONA)
リスク(LISK)
取引手数料 0.01%〜0.15%(取引量による)
レバレッジ 最大15倍
日本円出金手数料 216円〜756円
ビットコイン出金手数料 0.0005BTC
入金方法 銀行振込、コンビニ入金
クレジットカード(販売所のみ)

Zaif(ザイフ)

・ビットコインの取引手数料がマイナス
・積立投資ができる「Zaifコイン積立」
・レバレッジ最大7.77倍・追証なしで信用取引ができる
・現物取引に近い価格感で取引できるAirFX
・出金制限設定で不正出金を防止
・独自のコイン「トークン」が豊富

Zaif(ザイフ)は、大阪府に本拠を置くテックビューロ株式会社が2014年6月に設立した仮想通貨取引所です。 仮想通貨と日本円のトレードと仮想通貨ペアのトレードの両方を取り扱っています。 Zaif(ザイフ)の最大の魅力は手数料の安さで、ビットコインと日本円の取引手数料がなんとマイナス0.01%。
取引を行うと一取引当たりで最大200円のボーナスが入るしくみになっています。一般的な取引所では手数料がかかる事が普通なので、とても魅力的な制度になっています。 信用取引、ビットコインFXの取引手数料も0%と取引コストを気にすることなくトレードができます。 独自のトークンを多く取り扱っているのも特徴の一つです。トークンは仮想通貨のプラットフォーム上で発行されている独自のコインのような商品です。

ザイフの詳細をチェック

仮想通貨交換業者登録 近畿財務局長 第00002号
運営会社 テックビューロ株式会社
資本金 8億3,013万円(資本準備金含む)
設立 2014年6月
取り扱い通貨 ビットコイン(BTC)
イーサリアム(FTH)
ビットコイン・キャッシュ(BCH)
モナコイン(MONA)
ネム(NEM)
トークン ZAIF(ザイフ)
Counterpartyトークン(XCP)
ビットクリスタルズ
ストレージコインX(SJCX)
フィスココイン(FSCC)
ペペキャッシュ(PEPECASH)
カイカコイン(CICC)
ネクスコイン(NCXC)
ゼン(JPYZ)
コムサ:ERC20トークン
コムサ:Mosaic
取引手数料 -0.05%〜0.1%
 レバレッジ 最大25倍
日本円出金手数料 216円〜756円
ビットコイン出金手数料 0.0001BTC〜
入金方法 銀行振込、コンビニ入金/ネット銀行

GMOコイン

GMOコイン FXで人気のGMOインターネットグループが運営
入出金や取引手数料がすべて無料
仮想通貨FX専用の高機能スマホアプリ「ビットレ君」
レバレッジ倍率は最大5倍
コールドウォレット、マルチシグによる最高水準のセキュリティ対策

GMOコインは東証一部上場GMOインターネットグループのグループ企業に所属する会社です。
GMOグループは、ドメインやサーバーなどのインターネットインフラ事業、広告事業、インターネット金融事業などを展開する巨大なグループ会社。グループ会社の一つである「GMOクリック証券」は、FXの取引高で日本トップのシェアを誇っており、セキュリティなどの管理体制でもノウハウの蓄積がある企業です。

GMOコインは取引所ではなく「販売所」に分類されます。
取引所では個人間の取引が行われますが、販売所ではGMOコインが保有する仮想通貨をユーザーに売買します。取引手数料の安い取引所と比べて、売買価格が割高になってしまいますが、提示されている価格であればすぐに売買成立するので、取引所で売買が成立しづらい時でもすぐに買えるという大きなメリットがあります。

GMOコインの詳細をチェック

仮想通貨交換業者登録 関東財務局長 第00006号
運営会社 GMOコイン株式会社
資本金 17.58億円(準備金含む)
設立 2016年10月
取り扱い通貨 ビットコイン(BTC)
イーサリアム(ETH)
ビットコインキャッシュ(BCH) リップル(XRP)
ライトコイン(LTC)
取引手数料 無料
 レバレッジ 最大5倍
日本円出金手数料 無料
BTC出金手数料 無料
入金方法 銀行振込、クイック入金

DMM Bitcoin

  DMM FXで人気のDMM.comグループが運営母体で安心
レバレッジ取引できるアルトコインが豊富
入出金など様々な手数料が無料
使いやすくて豊富な取引ツールを提供
24時間365日、LINEでもサポート実施

FXトレードで人気のDMMが「DMM Bitcoin」として仮想通貨業界に満を持して参入しました。

FX業界でのノウハウや運営経験を活かして、レバレッジ取引に強みを持った取引所です。 通貨ペアの種類は全14種類。ビットコインを含め、7種類もの仮想通貨取引が可能で、アルトコインのレバレッジ取引できる種類が豊富。アルトコインにレバレッジをかけて取引をしたいというユーザーにはオススメの取引所です。 DMM Bitcoinはいろいろな手数料が無料に設定。取引手数料はもちろん無料。その他にも、日本円の入金・出金、仮想通貨の入金・出金すべてが無料になります。
※入庫、出庫に関してマイナーに支払う手数料はユーザー負担になります。

仮想通貨交換業者登録 関東財務局長 第00010号
運営会社 株式会社 DMM Bitcoin
資本金 12億9000万円
設立 2016年11月7日
取り扱い通貨 ビットコイン(BTC)
イーサリアム(ETH)
ネム(NEM)
リップル(XRP)
ライトコイン(LTC)
イーサリアムクラシック(ETC)
ビットコインキャッシュ(BCH)
取引手数料 無料
 レバレッジ 最大5倍
日本円出金手数料 無料
BTC出金手数料 無料
入金方法 銀行振込、クイック入金

アルトコインの紹介

仮想通貨は、ビットコイン(BTC)以外にも、2018年2月現在で約1,400以上の種類が作られています。

イーサリアム(ETH)やリップル(XRP)などの有名なものから、ほとんど使われていないようなものまで多種多様です。

それらを全て総称して「アルトコイン」と呼ばれています。

イーサリアム(ETH)

イーサリアムは仮想通貨の名前ではなく「イーサリアムプロジェクト」という新しいプラットフォームの名前です。
このイーサリアムプロジェクトで使用される仮想通貨を「イーサ」と呼びます。。
イーサリアムプロジェクトはETHという仮想通貨によって、「契約の自動化」を可能にする「スマートコントラクト」の実現を目指しています。

ネム(NEM)

ネムはビットコインをはじめとした仮想通貨の技術とは違う、新しいタイプの仮想通貨として公開されました。ビットコインの100分の1の消費電力で手数料が安く、全ての通貨がすでに市場に出回っているためインフレが起きにくい。暗号通貨特有の匿名性を排除。ネムを利用したサービスが簡単に作れるなどの特徴があります。

リップル(XRP)

リップルとは3つの側面から説明ができます。
まず、法人としてのリップルです。次に、プロトコルとしてのリップルです。プロトコルとしてのリップルは決済や送金の為の電子送金プロトコルです。
最後に、仮想通貨としてのリップル(XPR)です。XRPはゲートウェイと呼ばれる業者を通して法定通貨やビットコインと交換することができます。

ライトコイン(LTC)

ビットコインが「金」だとすると、ライトコインは「銀」をコンセプトに作られたコインです。
元のプログラムはビットコインと同じで、基本的な仕組みもビットコインと同じです。
特徴は承認時間の速さです。ビットコインが約10分かかりますが、ライトコインの承認時間は約2.5分と4分の1の早さで行われます。

ビットコインキャッシュ(BCH)

ビットコインキャッシュは、2017年8月1日にビットコインから分裂して生まれた仮想通貨です。
ビットコインにはいくつかの弱点がありますが、その弱点を解決するためには、ビットコインのプログラムを変更する必要があります。
ビットコインには中央管理者は存在しませんが、運営や管理をサポートするメンバーがいます。その組織の中には、プログラムの変更に反対する人もいます。
変更賛成派と反対派で意見が割れた際、お互いの主張を存在させるために、ビットコインのプログラムに変更を加えて、本家とは別にビットコインをもう一つ分裂させて作りました。これをハードフォークといいます。
しかし、ビットコインが2つ存在することはできませんので、ビットコインの名前を引き継いて、ビットコインキャッシュ(BCH)と名付けられました。

モナコイン(MONA)

日本発の仮想通貨がモナコインです。有名なアスキーアートのモナーがモチーフになっています。
前述したライトコインをベースに開発され、世界ではじめて、送金が早くなるアップデートのSegWitを実装したコインでもあります。なので、ビットコインに比べて送金速度が早く、また、手数料も安い特徴です。

イーサリアム・クラシック(ETC)

以前、イーサリアムから派生した「THE DAO」というプロジェクトがあり、大きな注目を集めて、多額の資金を調達していました。しかし、THE DAOがプログラムの脆弱性を突かれてハッキングされてしまい、約50億円相当のイーサリアムが盗まれてしまいました。
イーサリアムの運営者は「ハードフォーク」という手法で、強制的にルールを書き換え、盗まれたイーサリアムを無効化させました。
しかし、この方法は従来の中央集権的な考えで、仮想通貨の本質に反するという非中央集権を目指すコミュニティの一部が反発し、ハードフォークを拒否しました。その結果、イーサリアムから通貨が分裂してイーサリアムクラシックが誕生しました。

リスク(LISK)

リスクは、ブロックチェーンにスマートコントラクトを実装しています。自由で使いやすい、分散型アプリケーション形成のためのプラットフォームとして開発されました。
リスクは仮想通貨ではなく、分散型アプリケーション形成を可能にする、プラットフォーム(土台)のことで、そのシステム内で使用されている仮想通貨がLSKという意味になります。